二刀流のススメ 
「正しい会社の辞め方」ご存じですか？ 転職するなら不可欠なトラブル回避策とは（NIKKEI STYLE） https://t.co/dkS3rlXMCi
— ピカタロウ＠システムエンジニア (@piccataro) 2018年6月4日
会社を辞めよう！転職しよう！と決めたのならくれぐれも円満に会社を辞めることを心掛けて下さい。
転職活動を成功させるためには、良い転職先を見つけることと同時に、とにかく無事に会社を辞めることも非常に重要なのです。
退職にこじれてしまい希望の転職先に行くことが出来なかったというのもよくある話なんだそうです。
ここではIT業界内で転職する際の注意点をご紹介していきます。
システムエンジニアが同業他社への転職
同業他社への転職はNGなのか？
まずシステムエンジニアは同業他社へ転職してはいけないのでしょうか？
まず結論としてはシステムエンジニアだろうが憲法の職業選択の自由が優先されると考えていいようです。
大手電機店から同業他社へ転職したケースも実質上訴えを起こした電機店は裁判で負けています。
とはいえ、憲法で認められているんだから同業他社へ行くのは自由なんでしょ！
と楽観的に考えていると痛い目を見ます。
ですのでこれから紹介する点には十分注意してください。
就業規則に規定がある
就業規則に同業他社への転職は1年間禁止するという規定を設けている企業は多いはずです。
特にIT業界の場合、慢性的な人手不足ですので常に人の奪い合い。
特に経験値の少ない社員をせっかく育てて売り上げを上げられるようになったのに、他の会社にホイホイ持っていかれたら会社はたまったもんじゃありません。
ですが、長年システムエンジニアとして生きてきたのに他社へ転職の封じられたらそれはそれで困ります。
システムエンジニアしかできないのに、この先どうやって食っていけばイイんだ！
となりますからね。
ですので、就業規則に定められてはいてもその規定は必ずしも有効という訳ではないと考えてもいいようです。
状況によっては規定を上回る判断をされるケースもあるようです。
業界未経験で入社して、会社の研修を経てようやく成長してきたという方の場合、極力規定には従った方がイイでしょう。
逆に会社にスカウトされて入社し、もっと自分を成長させたい企業へ行きたい、もっと条件の良い企業へ移りたい！という方の場合は、規定に縛られなくてもいいのかもしれません。
ただ規定がある以上完全に無視するという訳にはいきません。
退職時に同業他社へ転職しません！的な書面のサインを求められたら出来れば拒否しましょう。
拒否することで波風が立ってしまうのであればサインせざるを得ないでしょうが、サインをしたことで後々不利になることはあり得ます。
サインは強制ではないはずですが、この点は非常に難しい判断となります。
個人的にはサインをしないことをお勧めしますが、どうしても判断に困るというときは弁護士や転職エージェントに相談するとよいでしょう。
最近の転職エージェントには、法務面のスペシャリストが控えていますので的確なアドバイスをもらえますよ。
転職先を明かさない
辞める時転職先は絶対に明かしてはイケません。
元の会社の人には絶対に言わないようにしましょう。
ちょっと大手の会社に入ったからといって自慢げに後輩に名刺を渡したりなんて絶対ダメ。
IT業界なんて狭い業界ですのでどこから漏れるかわかりません。
得意先に漏らしたり、友人知人に漏らしたり、ましてやSNSなどに書いたら絶対ダメ。
転職先を明かすのは転職後数年経ってから。
引継ぎは確実に遂行する
ぶっちゃけた話、IT業界では同業他社へ転職というのは日常茶飯事です。
就業規則に規定しているからといっても、みんなホイホイ同業他社へと転職していきます。
ですので、退職した人全員の行き先を調べてその人に対して処分を科すなんてことやってたら会社は回りません。
だから黙認するケースが多いのです。
だけど黙認しようとしたのに出来ないことがある。
それが礼節をわきまえない行為です。
引継ぎをまともにしないで仕事をぶん投げて出ていったりすると残った社員は迷惑を被りますし、会社も損害を受けることがあります。
となると会社としても黙ってはいられなくなってしまいます。
立つ鳥跡を濁さず。
会社を辞める時、自分の後任はしっかりとみつけ確実に引継ぎは済ませておいて下さい。
出来れば書面で引き継いだ記録を残しておくといいでしょう。
まとめ
システムエンジニアの場合、同業他社への転職は自分を高めるためにも収入を上げるためにも必要な行為です。
エンジニアが自分の価値を高めるために転職して何が悪い！と思うかもしれませんが、日本の企業はまだまだそこまで開放的な文化ではありません。
辞めるときは絶対に揉めない。
静かな湖の湖面のようにさざ波一つ立てずに退職することを念頭に置いて転職活動を進めましょう。
