フリーランスエンジニアの手取り収入はいくら？【リアルデータで紹介】

フリーランスエンジニアになるとぶっちゃけ手取りはいくらもらえるのか？

一般的な会社員とは違いますので気になっている人も多いと思います。

ここでは、フリーランスエンジニアとして実際に活動していたリアルなデータを元に紹介していきます。

• これからフリーランスでやっていこう！
• フリーランスってどうなんだろ？
• フリーになると大変なのかな？

そんなフリーランスエンジニアに対して、不安を持っている方々は参考にしてみてください。

フリーランスエンジニアの手取り収入

フリーランスエンジニア時代の収入

まず自分がフリーランスエンジニア時代に受け取っていた金額はコチラです。

※以降は計算しやすくするため700,000円とします。

当時自分としてはこの金額では仕事を受注したくない、つまりちょっと低めの提示だったんですね。

ですが、当時は会社を辞めたばかりで、あまり所属会社とモメたくなかったため、この金額でやむなく受注しました。

今フリーランスエンジニアに戻るのであれば、間違いなくこの金額で仕事は受けません。

世間的な単価も上がっているため、相場ももっと高いはずです。

話を本題に戻しますが、この700,000円がサラリーマンでいうところの総支給額。

ココからどれだけ引く必要があるのか見ていきましょう。

※消費税に関しては後ほど解説します。

所得税と源泉徴収

まずはややこしい所得税と源泉徴収に関してザックリと解説します。

サラリーマンは、毎月の給料からあらかじめ所得税が天引きされます。

ですがフリーランスエンジニアの場合、所得税は1年間働いた後に確定申告をして所得税を納めることになります。

え？でも自分もフリーランスだけど、勝手に源泉されてるけど・・・

これは源泉徴収と呼ばれる仕組みです。

源泉徴収っていうのは、弁護士さんだとか税理士さんとかに支払う報酬から、あらかじめ所得税などを差し引いた金額を支払う制度です。

この源泉徴収の額は報酬額の10.21％です。

仮に100万円の報酬の場合、100万円から10.21％差し引かれて、実際の口座には897,900円振り込まれることになります。

ですが、厳密にはフリーランスエンジニアはこの源泉徴収の対象ではないんですが、エージェントと契約している場合、たいてい源泉徴収分が引かれた金額が支払われます。

会社と直接契約しているフリーランスエンジニアは、源泉徴収が引かれてない方も多いと思います。

ここでは、エージェント契約している前提で話を進めていきますね。

社会保険

サラリーマンとは違いフリーランスは、社会保険を自分で支払う必要があります。

健康保険

健康保険は、国民健康保険に変わりますので各市町村によって金額は異なります。

ここでは40歳以上のご主人と40歳以下の専業主婦、子供1人の家族構成で計算してみます。

品川区の計算サイトを利用してみます。

国民健康保険料の月額はこちらで

69,624円

かなりの金額ですね。。。

でもちょっと待ってください！！

サラリーマンを辞めてから2年間は、会社員時代の健康保険を利用する任意継続被保険者という制度があります。

この制度を利用するといくらになるか？

34,890円

なんと半額になります。

任意継続被保険者という制度は絶対にお得ですので、独立したばかりのフリーランスは絶対に利用するようにしましょう。

年金

続いて年金ですが、フリーランスになると国民年金だけとなります。

平成30年度の国民年金の金額は16,340円です。

当然会社を辞めれば専業主婦の奥様も支払う必要がありますので、この倍の金額が必要です。

さらに多くのフリーランスエンジニアは、1階建ての国民年金じゃ不安なため国民年金基金や民間の保険を利用します。

国民年金基金に加入する場合、プラスアルファ経費がかかりますが、ここでは未加入として計算してみます。

住民税

サラリーマン時代は、住民税は特別徴収という制度で会社側が勝手に天引きしていたと思いますが、フリーランスになったら1年間の収入をベースに金額が決まります。

住民税は、収入の総額ではなく、簡単に言えば総所得から所得控除と呼ばれる経費を引いたものが計算の対象となります。

フリーランスが必死に経費をかき集めるのは、少しでもこの住民税を抑制したいからですね。

住民税も地域によって異なりますが、所得の約10％として計算していきます。

消費税

消費税はフリーランスの場合、売り上げが年間1,000万円に届かなければ免税事業者となりますので、原則納付する必要はありません。

でも、消費税受け取ってなかったっけ？

企業側から消費税分として受け取ってはいますが、免税事業者の場合この分の消費税を納める必要はないようです。

免税事業者の場合、収入の一環として処理するのが一般的みたいですね。

※詳細は専門の税理士にお尋ねください。

フリーランスの手取り金額

これらを総合するとフリーランスエンジニアの手取りはいくらになるのか？

月額70万円のフリーランスエンジニアの手取りは46万円くらい。

年収840万円のフリーランスエンジニアの手取りは550万円くらいという試算です。

ちなみに年収840万円のサラリーマンの場合、手取りは約600万円程度と言われています。

年齢や家族構成によって異なりますが、同じ年収なら手取り金額はサラリーマンより若干低くなる可能性があります。

さらにサラリーマンの場合、いくつかの優遇制度があります。

• 厚生年金
• 退職金制度
• 雇用保険
• 通勤手当

これらの会社員の優遇面を考慮するとフリーランスエンジニアになるのなら、サラリーマン時代の1.5倍の収入を目指したいところです。

2019.06.10フリーランスになるのならサラリーマン時代の1.5倍の年収が必要

年収600万円のエンジニアなら目標は年収900万円。

ですので年収600万円のサラリーマンエンジニアは、月額80万円超の案件を受注できた時フリーランスのメリットを存分に活かせます。

もちろんフリーランスのメリットは金額だけではありません。

• 自由に働ける
• 上司がいない
• 休みはいつでも取れる
• 好きな案件を選べる
• 副業の制限がない
• 定年がない

とはいえせっかくフリーランスになったのなら、サラリーマン時代よりも良い生活を目指したいところです。

フリーランスになるのであれば、絶対に自分を安売りしてはイケません。

少しでも条件の良い案件を探し、存分に力を発揮する環境で働きましょう。

高額案件を狙うのならエージェント登録は必須です。

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